オール電化とガス併用はどっちが安い?料金・給湯器・初期費用・停電時を比較

オール電化とガス併用 どちらを選ぶ?

オール電化とガス併用のどちらが安いかは、月々の基本料金やエネルギー単価だけでは判断できません。居住地域、電気・ガスの契約プラン、給湯器の種類、家族の使用湯量、設備の導入費用などによって、実際の負担は変わります。

特に確認したいのが給湯設備です。電気を使う給湯器でも、電気温水器とヒートポンプ給湯機では仕組みが異なります。ガス併用にも、ガス給湯器、ハイブリッド給湯機、家庭用燃料電池など複数の選択肢があります。

この記事では、オール電化とガス併用を料金、給湯設備、初期費用、停電時の使い方、安全性の観点から比較します。直近12か月の請求書と設備見積を使い、自宅に合う方式を判断する手順も解説します。

目次

結論:オール電化とガス併用は月々の料金だけでは決められない

月額だけで決めない 年間総額で比較

オール電化とガス併用のどちらが適しているかは、年間の光熱費と設備費を同じ条件で比較して判断します。ガス契約をなくせばガスの基本料金は発生しなくなりますが、電気使用量や契約容量が増える可能性があります。

一方、ガス併用では電気とガスの双方に料金がかかりますが、既存の給湯器や配管を活用できる場合があります。月々の料金だけでなく、設備の更新範囲や停電時の使い方まで含めて検討することが重要です。

比較前に確認する7つの条件

比較を始める前に地域・契約・給湯設備・生活時間帯など、自宅の条件を先に整理することが大切です。

  1. 居住地域と電気・ガスの供給エリア
  2. 現在契約している電気・ガスの料金プラン
  3. 給湯器、暖房、コンロの種類と型番
  4. 家族人数と日常的に使用するお湯の量
  5. 在宅時間と電気・ガスを多く使う時間帯
  6. 太陽光発電、蓄電池、自立運転機能の有無
  7. 設備の導入費、交換費、撤去費、保証内容

世帯人数や生活時間帯だけで方式を決めるのは適切ではありません。同じ人数の家庭でも、給湯器の効率や契約プラン、太陽光発電の有無によって結果が変わります。

オール電化とガス併用の主な違い

月々の請求だけでなく、給湯設備、初期費用、停電時、安全性まで同じ軸で比較しましょう。

比較項目オール電化ガス併用判断時の確認事項
月々の請求家庭内の主な熱源を電気にまとめるため、原則としてガス料金は発生しません。電気料金とガス料金の双方が発生します。基本料金だけでなく、使用量料金、燃料費・原料費の調整額、再エネ賦課金等を含む年間総額で比較します。
給湯設備電気温水器とヒートポンプ給湯機では、消費電力量や効率が大きく異なります。ガス給湯器のほか、ハイブリッド給湯機や家庭用燃料電池などの選択肢があります。熱源名だけでなく、給湯器の型番、効率、貯湯方式、家族の使用湯量を確認します。
初期費用給湯器、IH、電気工事、基礎工事等が必要になる場合があります。給湯器交換、ガス配管、開栓、設置工事等が必要になる場合があります。既存設備を流用できるか、撤去費・追加工事費を含む見積書で比較します。
時間帯別料金夜間や特定時間帯の単価を低く設定したプランがあります。電気側の契約プランにより影響を受けます。ガス料金は契約先の料金表によります。安い時間帯の有無や時間は全国共通ではありません。昼間の使用量も含めて試算します。
停電時系統電力を必要とする機器は使用が制限されます。太陽光・蓄電池・自立運転機能の構成によって対応が異なります。ガスが供給されていても、電源を使う給湯器や暖房機器は使用できない場合があります。設備ごとに停電時利用、バックアップ電源、自立運転の有無を取扱説明書で確認します。
安全性IHは直火を使いませんが、誤操作、油の過熱、可燃物等による事故のおそれはあります。ガス機器は火炎・換気・不完全燃焼等への注意が必要です。どちらも安全機能、設置環境、使用方法、日常点検を確認します。
太陽光・蓄電池自家消費量や停電時利用の条件によって経済性・利便性が変わります。電気使用分の自家消費や非常用電源として活用できる場合があります。発電量、売電契約、蓄電容量、自立運転時に給電できる回路を確認します。
出典:資源エネルギー庁、東京電力エナジーパートナー、東京ガス、NITEの公式情報をもとに編集部作成。確認日:2026年8月25日。料金・設備条件は地域、契約、機種、使用状況によって異なります。

オール電化はガス契約を一本化できる一方、給湯や調理を含む電気使用量が増えます。ガス併用は熱源を分けられますが、電気とガスの契約条件をそれぞれ確認する必要があります。

オール電化とガス併用の料金を公平に比較する方法

料金を公平に比較 12か月分を確認

料金を比較するときは、電気・都市ガス・LPガスの単価を単純に並べるのではなく、自宅の年間請求額と設備条件を基準にします。エネルギーごとに料金体系や機器効率が異なるためです。

1か月分の請求額だけでは、冷暖房や給湯の季節差を反映できません。原則として直近12か月の実績を使用し、候補プランの公式シミュレーションと比較しましょう。

基本料金だけでなく請求総額の内訳を確認する

基本料金だけを比べず、請求額を構成する調整額や賦課金まで含めて確認してください。電気料金には、基本料金または最低料金、電力量料金、燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金などが含まれます。

ガス料金も、基本料金や使用量に応じた料金、原料費調整額などで構成されます。LPガスでは、2025年4月2日から、料金を「基本料金」「従量料金」「設備料金」の3区分に分けて通知するルールが施行されています。設備料金の扱いは契約時期や契約・物件の条件によって異なるため、請求書と契約内容を合わせて確認しましょう。

オール電化にすればガスの基本料金はなくなりますが、その差額だけで年間負担が下がるとは限りません。電気側の契約容量や使用量が増える可能性も含めて比較します。

直近12か月の請求書を使って年間総額を出す

季節による使用量の変化を含めるため、可能であれば直近12か月分で比較します。

手順確認資料確認する項目比較方法
1直近12か月の電気・ガス請求書各月の使用量、請求額、契約プラン、季節差電気代とガス代を月ごとに合算し、年間総額を算出します。
2現在の契約内容基本料金、使用量料金、時間帯、調整額、割引単価だけでなく、請求額を構成するすべての項目を確認します。
3給湯器・暖房機器の銘板や取扱説明書型番、方式、設置年、効率、貯湯容量「電気」「ガス」だけで分類せず、実際の機器性能を比較します。
4候補プランの公式シミュレーション年間使用量、時間帯別使用量、燃料費等調整額の扱い現在と同じ使用量を入力し、同一条件で比較します。
5設備工事の見積書本体、設置、配管、電気工事、撤去、保証月額差だけでなく、導入時に支払う総額を加えます。
6メーカー・施工会社の保証条件保証期間、点検、修理、消耗品、延長保証想定利用期間中の維持費・交換リスクを比較します。
7停電時の取扱説明書自立運転、バックアップ電源、使用可能機能「オール電化」「ガス併用」という住宅区分ではなく、機器単位で確認します。
出典:各社公式料金表・機器仕様を比較するための編集部作成手順。確認日:2026年8月25日。全国共通のモデル料金ではなく、自宅の直近12か月の実績を使用します。

春や秋の請求額だけを使うと、冬季の給湯や夏季の冷房による負担を十分に反映できません。12か月分がそろわない場合でも、できるだけ複数の季節を含む実績を使用してください。

給湯機器の効率と使用湯量を同じ条件にそろえる

電気・都市ガス・LPガスのエネルギー単価だけでは、実際の給湯費を公平に比較できません。料金の単位や発熱量に加え、給湯機器の効率や放熱ロス、貯湯方法などが異なるためです。

候補となる給湯器について、同じ家族人数、使用湯量、設定温度を前提にしたメーカーや事業者の公式シミュレーションを使用します。

現在の給湯器が古い場合は、熱源の違いだけでなく、新旧設備の効率差が比較結果へ影響している可能性もあります。

夜間料金が安い時間帯は地域・プランによって異なる

オール電化だから夜間料金が必ず安いわけではありません。時間帯別料金の有無や対象時間は、電力会社と料金プランによって異なります。

関東エリアにおける一例として、東京電力エナジーパートナーのスマートライフS/Lを確認すると、2026年8月25日時点の料金は次のとおりです。

料金項目単位料金対象時間・条件
スマートライフSの基本料金10A・1か月311.75円契約電流10A~60Aの料金体系
スマートライフLの基本料金1kVA・1か月311.75円契約容量6kVA以上の料金体系
電力量料金1kWh35.76円午前6時~翌午前1時
電力量料金1kWh27.86円午前1時~午前6時
出典:東京電力エナジーパートナー「スマートライフ(オール電化)」。料金確認日:2026年8月25日。税込。関東エリアの一例であり、全国共通単価ではありません。実際の料金には燃料費調整額と再生可能エネルギー発電促進賦課金等が加わります。自由料金プランの燃料費調整額には規制料金のような上限がありません。また、スマートライフS/Lの加入には対象となる蓄熱式機器等の設備条件があります。

この例では午前1時から午前6時までの単価が低く設定されています。ただし、ほかの地域やプランでも同じ時間帯とは限りません。また、給湯以外の電気使用が多い時間帯も含めて年間総額を試算する必要があります。

なお、スマートライフS/Lには、総容量(入力)1kVA以上の夜間蓄熱式機器またはオフピーク蓄熱式電気温水器を使用していることなどの加入条件があります。料金だけでなく、自宅設備が加入条件を満たすかも確認してください。

給湯設備の違いが光熱費を大きく左右する

給湯設備の違い 効率を比べる

資源エネルギー庁は、給湯が家庭のエネルギー消費の約3割を占めるとしています。オール電化とガス併用を比較するときは、住宅の呼び方ではなく、実際に設置する給湯器の方式を確認することが重要です。

同じオール電化住宅でも、電気温水器を使用している場合と、ヒートポンプ給湯機を使用している場合では消費電力量が異なります。ガス併用でも、給湯器の種類や効率によって使用量は変わります。

電気温水器とエコキュートは同じではない

電気温水器とエコキュートは、どちらも電気を使いますが、お湯を作る仕組みが異なります。電気温水器は主に電気ヒーターで水を加熱してタンクへ貯めます。エコキュートはヒートポンプ技術を使い、空気中の熱を取り込んでお湯を沸かします。

現在の給湯器について、銘板に記載された型番、設置年、貯湯容量、メーカー公表の効率を確認しましょう。

「オール電化だから給湯費が安い」と一括りにせず、実際の給湯器と契約プランを組み合わせて判断する必要があります。

ガス給湯器・ハイブリッド給湯機・家庭用燃料電池も比較する

ガス併用側にも複数の給湯方式があり、設備ごとに効率や初期費用、設置条件が異なります。ガスを燃焼して必要なときにお湯を作る給湯器のほか、電気のヒートポンプとガス給湯器を組み合わせたハイブリッド給湯機があります。

家庭用燃料電池は、ガスから取り出した水素と空気中の酸素を反応させて発電し、その際に生じる熱を給湯へ利用する設備です。

候補を比較するときは、自宅へ設置できるか、既存配管や電気設備を利用できるか、工事費を含めた総額はいくらかを確認してください。

高効率給湯器の補助制度も初期費用に反映する

給湯器の初期費用を比べるときは、対象となる補助制度を反映した自己負担額で比較します。2026年度の給湯省エネ2026事業では、一定の要件を満たす高効率給湯器が支援対象です。

対象機器・工事基本額・加算額主な注意点
ヒートポンプ給湯機(エコキュート)基本額7万円/台性能要件を満たす対象製品に限られます。
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機基本額10万円/台ハイブリッド給湯機の対象製品に限られます。
家庭用燃料電池基本額17万円/台エネファームの対象製品に限られます。
電気蓄熱暖房機の撤去4万円/台高効率給湯器の設置と合わせて行う場合の加算で、上限は2台です。
電気温水器の撤去2万円/台高効率給湯器の設置と合わせて行う場合の加算で、基本額の補助を受ける給湯器と同台数までです。
出典:給湯省エネ2026事業公式サイト。対象年度:2026年度。確認日:2026年8月25日。2026年8月24日0時時点で、予算に対する補助金申請額の割合は39%です。性能加算、対象製品、工事・契約条件等は別途条件があります。予算上限に達した場合は期限前に受付を終了します。

公式サイトでは、2026年8月24日0時時点の予算に対する補助金申請額の割合は39%と公表されています。受付は予算上限に達すると終了するため、契約や申請を進める時点で受付状況と対象製品を改めて確認してください。

初期費用・交換費用・維持費を比較する

設備費を比較 初期・交換・維持

設備の選択では、月々の光熱費だけでなく、導入から交換までにかかる総額を比較します。本体価格が同程度でも、配管や電気工事、既存設備の撤去によって支払額が変わるためです。

ガス併用で既存設備を活用できる場合でも、給湯器の交換や配管工事が必要になることがあります。反対に、オール電化への切り替えでは、給湯器やIHの設置に加えて電気容量の変更が必要になる場合があります。

本体価格以外の工事費も見積書で確認する

本体価格だけでなく、設置・配管・電気工事・撤去・保証まで含む見積総額を確認してください。

  • 給湯器、IH、ガスコンロなどの本体価格
  • 搬入、設置、試運転にかかる費用
  • 電気配線、分電盤、契約容量変更に関する費用
  • 給水・給湯・ガス配管に関する費用
  • 貯湯タンク等を設置する基礎工事
  • 既存機器の撤去・運搬・処分費
  • 保証、延長保証、定期点検に関する費用

見積額を比較するときは、工事範囲が同じかを確認してください。一方の見積だけに撤去費や保証費が含まれている場合、総額をそのまま比較すると判断を誤る可能性があります。

想定利用期間の総額で比較する

「何年で元が取れるか」を断定せず、複数の想定期間で総支出を比較することが重要です。

  • 設備本体と工事にかかる初期費用
  • 想定利用期間中の電気代・ガス代
  • 点検、修理、消耗品、延長保証などの維持費
  • 既存設備の撤去費や将来の交換費
  • 利用できる補助制度を差し引いた自己負担額

設備の使用年数や修理費は、製品、使用環境、保証条件によって異なります。将来のエネルギー料金も確定していないため、複数条件で試算しましょう。

停電時に何が使えるかを機器ごとに確認する

停電時の確認 機器ごとに判断

停電時の使いやすさは、オール電化かガス併用かだけでは決まりません。給湯器、コンロ、暖房機器、太陽光発電、蓄電池ごとに電源方式と自立運転の条件を確認します。

ガスが供給されていても、電気で制御する給湯器や暖房機器は停電時に使用できない場合があります。オール電化住宅でも、太陽光発電や蓄電池の構成によっては、一部の機器を利用できる場合があります。

オール電化設備は太陽光・蓄電池の構成でも変わる

太陽光発電があるだけで、停電中も家中の電気を通常どおり使えるとは限りません。パワーコンディショナーの自立運転機能や、非常用コンセントの仕様を確認する必要があります。

蓄電池がある場合も、確認したいのは蓄電容量だけではありません。停電時の最大出力、給電できる回路、200V機器への対応、使用できる時間などを確認します。

IHやエコキュートは消費電力や電圧の条件によって利用できないことがあります。メーカーの仕様書や施工会社の設計資料を基に、停電時に使用できる機器を特定してください。

ガス併用でも給湯器や暖房は電気を使う場合がある

ガスが供給されていても、電源を必要とするガス機器は停電時に使えない場合があります。東京ガスでは、乾電池式のガスコンロなどは条件付きで使用できる一方、リモコンで操作する給湯器やガスファンヒーターなどは停電時に使用できないと案内しています。

ガス機器東京ガスの停電時案内自宅で確認すること
リモコンで操作する給湯器停電時は使用できません。電源方式、バックアップ電源の対応、メーカーの停電時手順
100V電源を使用しない風呂釜・小型湯沸器使用できると案内されています。換気条件、機種、給水・排気の状態
ガスファンヒーター・TES床暖房停電時は使用できません。電源の有無、別売バックアップ電源への対応
乾電池式ガスコンロ使用できると案内されています。換気、ガス供給状況、電池残量、機器の取扱説明書
100V電源を使用する一部のガスコンロ停電時対応用の乾電池ケース等で使用できる機種があります。機種ごとの停電時対応部品・操作方法
バックアップ電源対応機器一部機種では機能を限定して使用できる場合があります。メーカーが指定する電源、使用可能時間、利用できる機能
出典:東京ガス「停電時にガス機器は使えるのか知りたい」。確認日:2026年8月25日。東京ガスの一般的な案内であり、実際の可否は機器仕様、ガス・水道の供給状況、換気条件等によって異なります。

停電時にガス給湯器を使えるかは、ガスの供給状況だけでは判断できません。自宅の機器型番を確認し、メーカーが指定する停電時の使用条件に従ってください。

停電対策は調理・給湯・暖房を分けて考える

非常時は「家全体」ではなく、調理・給湯・暖房・照明など用途ごとに代替手段を考えます。

  • 調理:コンロの電源方式、換気、代替手段
  • 飲用のお湯:加熱手段と飲料水の備蓄
  • 入浴・生活用水:給湯器の電源と断水時の条件
  • 暖房:電源の有無、換気、使用可能な燃料
  • 照明・通信:蓄電池や非常用電源から給電できる回路

停電に加えて、ガスや水道が停止する可能性もあります。居住地域の防災情報と、各設備の取扱説明書を合わせて確認してください。

IHとガスコンロの安全性・使い勝手を比較する

IHとガスコンロ 安全性を比較

IHは直火を使わない点が特徴ですが、火災ややけどのリスクがなくなるわけではありません。ガスコンロにも安全機能はありますが、火炎、換気、不完全燃焼などへの注意が必要です。

安全性だけで優劣を決めるのではなく、家族の調理方法、操作のしやすさ、清掃性、使用する鍋、停電時の使い方まで含めて選びましょう。

IHは直火を使わないが事故リスクはゼロではない

NITEは、IHこんろでも誤操作や可燃物、揚げ物油の過熱などによって火災ややけどが起こるおそれがあると注意喚起しています。

IHで揚げ物をするときは、機器が指定する鍋や油量、加熱モードを守る必要があります。トッププレートや鍋が高温になるため、使用後のやけどにも注意してください。

また、IHとラジエントヒーターを組み合わせた製品では、加熱方式が異なる部分があります。機器の構成と安全機能を取扱説明書で確認しましょう。

調理方法・清掃性・使用器具も比較する

安全性だけでなく、日常の調理方法や手入れのしやすさも選択基準になります。IHは天板が平らな製品が多く、調理後に清掃しやすい点が特徴ですが、使用できる鍋の材質や形状に条件があります。

ガスコンロは炎を見ながら加熱できますが、換気や火の取り扱いが必要です。使用できる調理器具や安全機能は機種によって異なります。

家族が無理なく操作できるか、掃除や点検を続けられるかも確認してください。どちらが使いやすいかは、家庭の優先順位によって変わります。

オール電化が向いている人・ガス併用が向いている人

どちらが向いている? 自宅条件で判断

向いている方式は、生活時間帯だけでなく、既存設備、設置条件、初期予算、太陽光・蓄電池の有無を組み合わせて判断します。「夜型ならオール電化」「日中在宅ならガス併用」と一律に分けることはできません。

オール電化を検討しやすい家庭

高効率給湯器を設置でき、電気への一本化や太陽光の自家消費にメリットを感じる家庭では、オール電化が比較候補になります。

  • ヒートポンプ給湯機やIHを設置できるスペース・電気設備がある
  • 電気とガスの契約を電気へまとめたい
  • 候補となる時間帯別料金プランと生活時間が合っている
  • 太陽光発電の自家消費を増やせる可能性がある
  • 蓄電池や自立運転機能を含めた停電対策を設計できる
  • 初期費用を含む総額を試算して納得できる

これらに該当しても、必ず光熱費が下がるとは限りません。現在の給湯器が高効率である場合や、昼間の電気使用量が多い場合などは、公式シミュレーションで慎重に比較してください。

ガス併用を検討しやすい家庭

既存のガス設備を活用できる場合や、ガス給湯・ガス調理を残したい家庭では、ガス併用も有力な比較候補です。

  • 既存のガス給湯器や配管を活用できる
  • 必要なときにお湯を作る給湯方式を重視している
  • オール電化への変更に大規模な電気工事や設置工事が必要になる
  • ガスコンロを使った調理を希望している
  • ハイブリッド給湯機や家庭用燃料電池も候補に含めたい
  • 電気とガスを分けた場合の年間総額に納得できる

ガス併用でも、設備費が一切かからないとは限りません。給湯器交換、配管、開栓、既存設備の撤去などが必要になる場合があります。

都市ガスとLPガスでは、供給方法や料金体系が異なります。都市ガスの供給エリア内でも、物件や引込状況によって利用条件が変わるため、住所と建物単位で確認してください。

迷ったときに使えるオール電化・ガス併用の判断手順

迷ったときの手順 4ステップで比較

比較は、請求書の収集、設備の特定、公式シミュレーション、工事見積、総額確認の順で進めます。平均料金や一つのモデルケースだけで決めず、自宅の条件を使うことが重要です。

直近12か月の請求書と使用量をそろえる

最初に、電気とガスの直近12か月分の請求書または利用明細をそろえます。

  • 各月の電気使用量と請求額
  • 各月のガス使用量と請求額
  • 契約している料金プラン名
  • 基本料金または契約容量
  • 燃料費・原料費の調整額
  • 再エネ賦課金や割引の適用状況

電気代とガス代を月ごとに合算し、年間総額を算出します。オール電化へ変更する場合は、ガスで賄っていた給湯・調理・暖房分が電気へ移ることを考慮します。

現在の給湯器・暖房・コンロの型番を確認する

住宅が「オール電化」「ガス併用」のどちらかだけで判断せず、実際の機器型番を確認してください。給湯器や暖房機器の銘板には、メーカー名、型番、製造年などが記載されています。

型番が分かれば、取扱説明書やメーカーサイトで、給湯方式、貯湯容量、安全機能、停電時の対応、保証条件などを確認できます。

設置年や修理履歴も整理してください。近いうちに交換が必要な設備がある場合は、現状維持の費用と切り替え費用を同じ条件で比較できます。

公式シミュレーションと複数の工事見積を比較する

候補ごとに同じ使用量・家族条件を設定し、料金と設備費を同一条件で比べます。電力会社やガス会社の公式シミュレーションへ、現在の使用量や居住地域などを入力してください。

設備工事は一社だけでなく、工事範囲をそろえた複数の見積を確認します。本体価格だけでなく、追加工事、撤去、保証、補助制度への対応なども比較しましょう。

想定利用期間の総額と停電時の条件を確認して決める

最終判断では、年間光熱費だけでなく初期費用・維持費・停電時の使い方まで並べて比較します。

  • 初期費用と補助適用後の自己負担額
  • 公式シミュレーションによる年間光熱費
  • 保証、点検、修理などの維持条件
  • 既存設備の撤去範囲と将来の交換可能性
  • 停電時に利用できる調理・給湯・暖房設備
  • 太陽光・蓄電池の自立運転時に給電できる回路

料金が最も低い候補が、必ずしも自宅に最適とは限りません。初期費用、使い勝手、安全性、停電時の条件を含め、家族が重視する項目に優先順位を付けて決定してください。

直近12か月の電気・ガス請求額と設備見積を並べ、自宅条件で年間総額を確認しましょう

オール電化とガスに関するよくある質問

よくある質問 料金・停電・安全性

オール電化とガス併用の選択では、料金プランや機器仕様によって答えが変わります。契約や工事を決める前に、よくある疑問を確認しておきましょう。

オール電化はガス併用より必ず安くなりますか?

必ず安くなるとは限りません。年間の電気・ガス使用量、給湯器の効率、契約プラン、初期費用、太陽光発電の有無などで結果が変わります。

直近12か月の請求実績と、候補プランの公式シミュレーション、設備工事の見積を使用し、同じ条件で総額を比較してください。

オール電化なら夜間の電気料金は必ず安いですか?

すべてのプランで夜間料金が安いわけではありません。時間帯別料金の有無、対象時間、単価は、電力会社やプランごとに異なります。

現在の契約と候補プランの料金表を確認し、給湯器が運転する時間帯だけでなく、昼間を含む家庭全体の電気使用量で比較してください。

停電時でもガス給湯器は使えますか?

電気を使うガス給湯器は、停電時に使用できない場合があります。ガスが供給されていても、リモコンやファンなどの電源を確保できなければ運転できるとは限りません。

給湯器の型番と電源方式を確認し、メーカーが指定する停電時の操作方法やバックアップ電源への対応を確認してください。

IHなら火災ややけどの心配はありませんか?

IHは直火を使いませんが、火災ややけどのリスクはゼロではありません。油の過熱、可燃物の放置、誤操作、加熱された鍋やトッププレートなどに注意が必要です。

指定された調理器具や加熱モードを使用し、使用後も高温部分へ触れないようにしてください。

太陽光発電や蓄電池があればオール電化の方が有利ですか?

太陽光発電や蓄電池があっても、必ずオール電化が有利になるとは限りません。発電量、自家消費率、売電条件、蓄電容量、導入費用などによって経済性が変わります。

停電時の利便性も、蓄電池の出力と給電回路によって異なります。太陽光・蓄電池・給湯器・IHを一つの設備構成として試算してください。

まとめ:オール電化とガスは自宅の年間総額と設備条件で選ぶ

オール電化とガス併用は、全国共通の単価や基本料金だけで優劣を決められません。自宅の使用実績と設備条件を使い、年間総額を比較することが重要です。

  • 直近12か月の電気・ガス請求額を合算する
  • 現在と候補の給湯器・暖房・コンロの型番を確認する
  • 公式シミュレーションと複数の工事見積を比較する
  • 初期費用、維持費、補助制度、停電時の利用条件を確認する

オール電化へ切り替えるか、ガス併用を続けるか、給湯器だけを更新するかは、同じ資料と条件で比較して決めましょう。

直近12か月の請求書、現在の給湯器型番、候補設備の見積書をそろえ、自宅に合う方式を比較しましょう

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