フードデリバリーサービスを知りたい方へ。本記事では、おすすめのデリバリーサービスから、導入するメリットまで大公開！それぞれのサービスを比較して紹介していますので、気になった方はぜひ活用してみてください！
フードデリバリーサービスとはどんなサービスか？
フードデリバリーサービスとは料理を配達するサービスです。利用者はスマホアプリやWebサイトから注文を行い、配達時間や届け先を指定するだけでいつでも料理を食べる事ができます。
これまではデリバリーサービスを行なっていないお店の料理は実際にイートインで食事をしに行くか、お持ち帰りをする事しかできませんでしたがデリバリーサービスが普及したことによって自宅にいながら様々な料理を楽しめようになりました。
飲食店側も、デリバリーサービスを導入することによって独自のデリバリーサイトを用意しなくても注文を受け取れるようになり、顧客からの注文を受領して料理を作って配達パートナーに渡すだけなので、お会計や注文管理の手間を省くことができます。
また飲食店がフードデリバリーを導入するのに資格は必要なく、デリバリサービスに加盟するだけなので手軽に参入できるというメリットがあります。
飲食店デリバリーの市場規模は年々増加！
フードデリバリーサービスの市場規模は年々増加しています。
新型コロナウィルスの影響によるテレワークの増加や飲食店の営業規制などにより、自宅にいながらいつでも料理を受け取れるという点や手軽に日用品を注文できるという点が注目され年々拡大を続けています。
デリバリーサービス市場が大きく拡大している事から多くの企業がデリバリーサービスに参入していますが、競争が激しくサービスを終了する企業が続出しています。新型コロナウィルスの観点からも今後拡大を続けると予測されるので、まだ導入を行なっていない飲食店は更なる利益拡大を見越して参入することをおすすめします。
フードデリバリーサービスを導入するメリット5つ
市場拡大しているフードデリバリーサービスですが、導入する事でどのようなメリットがあるのか5つのメリットを紹介していきますので、導入を検討している飲食店は参考にしてみてください。
メリット1. 店舗規模に囚われずに売り上げを伸ばせる
デリバリーサービスを導入することで、店内の席数や店の広さに関係なく料理を提供する事ができるようになります。これまでは店内の状況によっては利用を断らなければいけなかったり、待ち時間が発生してしまうというデメリットがありました。
しかしデリバリーサービスを導入すれば、タブレットから注文を受けて料理を配達パートナーに渡すだけなので店内の利用状況に左右されずに利益を得ることができます。また雨などの天候に左右されてしまう時や、「緊急事態宣言」「蔓延防止措置」による営業規制の時も売り上げを伸ばす手助けをしてくれます。
席数や回転率に影響されずに利益を確保することが可能になるので、導入を検討している企業はいち早くデリバリー事業に参入する事をおすすめします。
メリット2. 新規の顧客を獲得しやすい｜知名度を上げれる
フードデリバリーサービスに参入することによって店内利用の顧客を獲得しやすくなるというメリットがあります。デリバリーサイト上で店舗の情報や大まかなメニューを確認する事ができるので、デリバリーサイトに掲載するだけで店舗のPRが行えます。
さらに、デリバリーサービスを利用して質の高い料理を提供することによって、「店内を利用してみたい」「出来立てを食べてみたい」という新規顧客を獲得すること事もできます。店舗の立地や規模に関係なくデリバリーサービスを導入する事で集客やPRを行うこともできるという大きなメリットがあります。
メリット3. 商圏を拡大できる
通常の飲食店都心部の商圏範囲は「半径500m」とされています。デリバリーサービスを導入する事で、この商圏を拡大することができ数km先の顧客からも注文を受けることができるようになります。
どんなお店でどんな料理があるのか気になっていたけれど来店できなかった多くの人がデリバリーサービスを通して気軽に注文できるだけでなく、飲食店側も利益拡大を行うことができるためデリバリーサービスの利用は利用者も飲食店も様々なメリットを得ることができます。
メリット4. 低コストでデリバリーサービスに参入できる
飲食店が独自のデリバリーサービスを行う場合「配達スタッフ」「決済方法」「自動車の確保」など多額のコストが発生してしまいます。しかしフードデリバリーサービスに加盟することでこれらの高額なコストをかけずにデリバリーへ参入することができるというメリットがあります。
しかしデリバリーサービスに加盟すると約30％〜40％の利用手数料が発生してしまいます。決して安くはありませんが自社でデリバリーサービスを運用するコストと手間を考えると利便性の高いサービスと言えます。
メリット5. 接客をしなくて良い
デリバリーサービスは利用者と話すことなく食事を提供できるサービスのため「接客」を省く事ができます。店内利用の場合、混雑時接客をしなくてはならない手間があり人件費やスタッフの確保が課題でした。
しかしデリバリーサービスは料理を配達パートナーに渡すだけなので、混雑時の接客を省いて利益の増加を見込むことができるというメリットがあります。
フードデリバリーサービスの選び方｜押さえるべきポイントは？
フードデリバリーサービスの導入は飲食店の利益拡大を行ってくれます。そんなフードデリバリーサービスを導入する際の選び方のポイントを5つ紹介します。実際に店舗で運用する上で重要な事なので導入を検討している方は参考にしてみてください。
選び方1. 市場シェア・知名度
デリバリーサービスを導入する上で市場シェアや知名度は非常に重要な事です。市場シェアや知名度が高いサービスは利用者が多いため注文を受け取る機会が多くなります。デリバリーサービスを導入しても知名度が低く利用者が少なければ想像していた利益を得る事ができません。
2021年フードデリバリーサービス利用動向調査によると、利用者トップは「出前館」で次に僅差で「Uber Eats」、「ドミノ・ピザ」（自社配達）となっています。市場シェアが高いサービスを導入することはサービス拡大に重要なことなので慎重なサービス選択を心がけましょう。
選び方2. 手数料・サービス利用料
フードデリバリーサービスに加盟する場合、販売手数料やサービス利用料を把握しておくことは大切です。デリバリーサービスの販売手数料は30％〜40％程のため、多くの企業はデリバリー用の価格設定を行い運用しています。しかし価格を上げ過ぎると他店との差別化を図るのが難しいので慎重な価格設定を行うことが重要です。
また利用者が注文する際のサービス利用料も把握しておきましょう。利用料が高額な場合、注文の減少やサービス利用の低下が予測されます。事前に注文者側の利用しやすさも確認しておくようにしましょう。
選び方3. 加盟店の数
利用者にとって加盟店の多さは非常に重要なことです。
販売手数料が安いサービスを導入することは店舗の利益にとって大切なことですが、加盟店が少ないサービスは利用者が少ないので思った利益を見込めない可能性があります。サービス導入の際は利用者側の目線に立ってサービスを客観視することが大切です。
選び方4. アプリ・サイトの使いやすさ
「注文はしやすいか」「誰でも使えるのか」「店舗の情報は見やすく、わかりやすいか」など、スマホアプリやサイトの使いやすさも重要です。使いにくいサービスを導入してしまうと新規の顧客を獲得できなかったり、思ったように利益が見込めない可能性があります。
実際にを利用してサービスの質を確認しておきましょう。サービスの利用満足度は店舗の利用満足度に影響するので使用感や、届いた料理の状態を把握しておく事は導入する上で大切な事です。
選び方5. サポートセンターの対応の早さ
フードデリバリーサービスを運用する場合、様々なトラブルが発生します。「売り切れ商品の注文受領」「在庫不足」「商品の入れ忘れ」「渡し間違い」このような問題が起きてしまった場合、サポートセンターに問い合わせを行い対処をしてもらわなければなりません。
そのためフードデリバリーサービスのサポートセンターの対応の早さは、顧客満足度の上で欠かせないものです。飲食店の運営は素早い判断や対応を求められるので、迅速な対応を行えるかはサービスを導入する上で重要です。実際に導入を行なっている飲食店に話を聞いたりネットから情報を集めるなどして導入に備えましょう。
おすすめのフードデリバリーサービス8選｜人気サービスを徹底比較！
これまでデリバリーサービスを導入するメリットとポイントについて解説してきました。次におすすめのフードデリバリーサービス8選を紹介しますので自店舗にあったサービス選択の参考にしてみてください。
おすすめ1. Uber Eats（ウーバーイーツ）
画像参照元：「Uber Eats」公式サイト
まず初めに紹介するのがデリバリーサービスの代表ともいえるUber Eatsです。2016年から日本でのサービスを開始し、当初は都心部エリアのみでの配達でしたが、現在は北海道から沖縄までサービスを広げ全国的に普及している注目のサービスです。
今や街で配達員を見かけない事はないほど普及したUber Eats、加盟店舗は15万店以上と圧倒的な普及率を誇っています。個人店からファストフード店やレストラン、コンビニの日用品まで購入することができる便利なサービスです。
おすすめ2. 出前館
画像参照元：「出前館」公式サイト
日本発の最大級出前サイトである出前館は導入店舗数10万店以上を誇るサービスで、パソコンやスマホ、タブレットがあればどこでも注文する事ができます。2021年のフードデリバリーサービス利用動向調査では利用者トップに選ばれています。
料理はもちろん日用品の配達も行っているのでコロナ禍による需要が高まっています。Uber Eatsと違い配送料無料の店舗が多く利用者も注文しやすく人気のサービスです。また出前館は初期費用0円で利用開始する事ができるので導入ハードルが低くデリバリーに参入しやすいという特徴があります。
おすすめ3. menu（メニュー）
画像参照元：「menu」公式サイト
2020年にサービスを開始し、現在では43以上の都道府県にエリアを拡大しています。国民的アニメの「ONE PIECE」とコラボしており豊富なキャンペーンを定期的に打ち出しています。
「Uber Eats」や「出前館」と比べて配送手数料が高いのが気になる点ですが、月額980円で「menuパス」に加入すると基本配達料金300円が無料になるほか、商品代金1,500円以上の注文商品を5％引きで購入する事ができたり毎月お得なクーポンが抽選でもらえるというサブスクリプションが用意されているという特徴があります。
さらに初期費用5万円を今なら0円で導入する事ができ、導入後のサポート万全のサービスです。
おすすめ4. Wolt（ウォルト）
画像参照元：「Wolt」公式サイト
北欧フィンランド発の外資系サービスで、2020年から日本でサービスを開始しています。配達料金が安く「1,5kmまで99円」で利用することができます。チェーン店や有名店も参加していますが、地域に密着したゆかりの店舗が多いのもWoltの特徴です。
Woltは初期費用0円でサービスを始めることができ、トライアルからお試しすることも可能なので導入のハードルが低く、小さな店舗でも参加しやすいという特徴があります。
その他にもWoltは「コストコ」や「LUSH」などの食品以外の配達も数多く取り扱っているので、利用者にとっても使いやすい人気のある今注目されているサービスです。
おすすめ5. fineDine（ファインダイン）
画像参照元：「fineDine」公式サイト
fine Dineは「銀のさら」などを運営する株式会社ライドオンエクスプレスホールディングスが運営するデリバリーサービスです。2006年からサービスを開始し東京都を中心に展開されています。チェーン店やファストフードもfine Dineに加盟していますが、一般的なデリバリーサービスよりも高級店を扱っている特徴があります。
Uber Eatsは配達を個人に委託して料理を提供していますが、fine Dineの配達は各事業所に所属する従業員が行うため安心して料理を渡す事ができ配送トラブルも少ないのが特徴です。
導入費用や詳細が知りたい方は問い合わせを行う必要がありますので、公式サイトからメールで問い合わせを行いましょう。
おすすめ6. anyCarry（エニキャリ）
画像参照元：「anyCarry」公式サイト
渋谷区を中心にサービスを展開しているデリバリーサービスです。paypayやクレジットカードなど様々な決済方法に対応し、新型コロナウィルスによる感染症拡大防止の観点から現金代引きを停止するなど、社会情勢にいち早く対応しているデリバリーサービスです。
デリバリーシステムを構築したいと思っている店舗や、新しくデリバリーサービスを開始したい店舗などあらゆるニーズに対応しています。また配達スタッフの感じがよくサービスを利用しやすいというメリットがある反面、提携店舗数の少なさやアプリの使い勝手が悪く不便だという口コミが目立つため導入の検討は慎重に行う必要があります。
おすすめ7. Chompy（チョンピー）
画像参照元：「Chompy」公式サイト
Chompyは東京都を中心にサービスを展開しているフードデリバリーです。大手デリバリーサービスはチェーン店や有名店の加盟が多いですがChompyはこだわりを持っている個人店や小さな店舗の加盟数が多いため、大手サービスよりも注文の機会を得る事ができます。
配達エリアはUber Eatsや出前館よりも劣ってしまいますが、クーポンによる特典や送料無料キャンペーンで安く注文できる点や、配送スタッフの対応の良さなどによりユーザー数が多く、評価が高いため今後さらに伸びていくサービスであると予想されます。
おすすめ8. DoorDash（ドアダッシュ）
画像参照元：「DoorDash」公式サイト
DoorDashは米国初のサービスで、あの業界大手Uber Eatsを押さえて米国デリバリー市場約半数の市場シェアを誇る米国最大手のサービスです。DoorDashは売上パフォーマンスを分析し顧客体験を向上させる「インサイト」が利用できるため「新規顧客獲得」や「売上アップ」「ブランド認知度向上」を行うことができます。
「マーケットプレイス」と「ストアフロント」という2つの注文方法が用意されています。マーケットプレイスはUber Eatsや出前館と同じくサイトやアプリから注文を行うシステムで、ストアフロントは無料でお店専用の注文ページを作成しお店の注文ページからデリバリーの注文を受注できるサービスです。
30日間の無料トライアルや無料の写真撮影、オンサイトサポートを受ける事ができるので導入を検討している店舗は配達可能エリアであることを事前に確認してから問い合わせを行いましょう。
※DoorDashはまだ日本に参入したばかりのため都心部などのエリアに対応していない可能性があります。店舗がエリア内であることを確認してから導入を行いましょう。
サービスを終了するデリバリーサービス4つ
市場が拡大しているデリバリーサービスですが、競争が激しく終了しているサービスも数多く存在します。今後終了するサービスもありますのでサービス検討の前に一度確認しておきましょう。
DiDiフード
2020年からサービスを開始しましたが、2022年5月25日をもってフードデリバリーサービスから撤退することを決定しました。尚、DiDiタクシー配車プラットフォームはサービスを継続する意向です。
DiDiタクシーとはスマホからいつでもタクシーを手配する事ができるサービスで、簡単にタクシーを手配し乗車する事ができるので今注目され始めているサービスです。
楽天ぐるなびデリバリー
楽天ぐるなびデリバリーは株式会社ぐるなびが運営する楽天グループのサービスです。日本全国にサービスを展開し、注文で楽天ポイントが貯まり貯まったポイントを注文で利用できる満足度の高いサービスですが2022年7月24日（日）23：59分でサービスを終了することが発表されました。
foodpanda（フードパンダ）
foodpandaはシンガポール発祥のデリバリーサービスで、2020年に日本に進出してきましたが2022年の1月にサービスを終了しています。
dデリバリー
NTT DOCOMOが提供するサービスで2021年6月でサービスを終了しています。
フードデリバリーサービスを導入する際の注意点｜デメリットはあるの？
飲食店の集客アップができるフードデリバリーサービスですが、導入する上でいくつかの注意点があります。導入したからといって絶対に利益を見込めるわけではない事を理解し導入を検討しましょう。
注意点1. デリバリー用の業務が増える
デリバリーサービスの導入を行うにあたって新しいデリバリー用のオペレーションを設けなければなりません。「デリバリー用の梱包の仕方」「在庫管理」など通常業務にプラスしたオペレーションの導入が必要不可欠になります。
無計画な導入を行なってしまうと、業務を圧迫してしまいデリバリーサービスの導入が店舗運営の妨げになってしまう可能性がありますので、導入の際はあらゆる事を想定して事前にオペレーションを考案しておきましょう。
注意点2. 料理の味や見た目で勝負することになる
デリバリーサービスはアプリやサイトから写真を見て注文を行うため、料理の見た目や味についてのレビューが重要です。店内を利用しないサービスのため、味はもちろん見た目、盛り付けなど顧客がまた利用したいと思えるような商品を提供する必要があります。
料理の質や見た目で顧客を獲得しなければならないため、店内の雰囲気や内装にこだわっている店舗はデリバリーサービスの運用に苦労するかもしれないので注意が必要です。
注意点3. サービス利用手数料や初期費用がかかる
導入のポイントでも解説しましたが、フードデリバリーサービスは利用手数料や初期費用が発生してしまいます。手数料はサービスによって異なりますが、商品売上の30％〜40％程の手数料がかかるので導入を行う前に店舗で運用したいサービスの手数料を把握しておきましょう。
またデリバリーサービスの導入には初期費用が発生します。「タブレット代」「商品写真撮影」などの費用が必要ですが「出前館」や「Wolt（ウォルト）」などは初期費用を無料で導入する事ができるので、費用を抑えてデリバリーサービスを始めたい方は事前に公式サイトで確認しましょう。
注意点4. 配達トラブルのリスクがある
フードデリバリーサービスは基本的に委託された個人が配達を行う、「配達代行」のシステムを採用しているため配達トラブルのリスクがあります。都心部では基本的に自転車で配達を行っているので、料理がこぼれてしまったり形が崩れてしまう可能性があります。
配達トラブルを軽減するためには、密封性の高い容器や丁寧な梱包を行う必要がありますので、事前に容器の準備や梱包の仕方を従業員に共有しておきましょう。
まとめ
デリバリーサービスのメリットや選び方のポイント、おすすめのデリバリーサービスについて紹介してきました。デリバリーサービスは今後も市場を拡大していくことが予想されるため、まだ導入を行っていない店舗は利益拡大を見越して導入を行いましょう。
またデリバリーサービスを導入する際は、導入にかかるコストや見込める利益を総合的に判断し慎重に導入を行う必要があります。
コロナ禍による時間短縮営業や、アルコール類の提供禁止などにより売上が下がり飲食店は売上の低下に悩んでいることと思います。そんなコロナ禍による売上低下を少しでも補えるようにデリバリーサービスは非常に有効な手段ですので前向きに導入することをおすすめします。
